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マスコミ掲載・寄稿実績

2008年
■2008年12月23日:住宅新報社発行 住宅新報
「リノベーション -市場拡大へのキーワード-」にて「既存住宅流通活性化プロジェクト」が引用されており、又、主任研究員の島原 万丈がインスペクションについてコメントを寄せています。
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■2008年12月1日:第一プログレス発行 「LiVES」 08-09月号
「30代の家を暮らしを通して考えるこれからの住まいづくりとは?」にて「ポスト団塊ジュニア考」と「2007年首都圏契約者動向調査」が引用されています。
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■2008年11月11日:読売新聞社発行 読売新聞
「マンション快適ライフ リノベーション 間取り・水回り 一新し販売」にて、主任研究員の島原 万丈が購入時に考慮すべきポイントについてコメントを寄せています。
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■2008年10月29日:住宅産業新聞社発行 住宅産業新聞
「夢創造 住の新世紀」にて「既存住宅流通活性化プロジェクト」が取り上げられています。
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■2008年10月1日:住宅新報社発行 「不動産鑑定」 10月号
「◇鑑定セミナー 不動産市況の変化をどう捉えるべきか <上> -その現況と今後の方向」の座談会に、住宅総研所長 和田 登が参加しています。住宅市場の現状を供給側/需要側から言及しています。
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■2008年10月1日:日本工業出版発行「住まいと電化」 10月号
「馬渕裕嘉志の住宅の未来とこれからのオール電化住宅[5] 小さい頃から住まいと街並みのことを考える文化を持ちたい」の中で、馬渕氏と主任研究員 藤井 繁子の対談が掲載されております。
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■2008年9月10日: 社団法人全国宅地建物取引業協会連合会・社団法人全国宅地建物取引業保証協会発行
「Realpartner」 8-9月号
「企業不動産戦略(CRE戦略)の実践 -企業にとって不動産戦略は極めて重要な意思決定課題に-」と題して、
主任研究員 清水 千弘が不動産の専門家が果たすべき役割とその重要性について言及しております。
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■2008年8月12日:リフォーム産業新聞社発行 「リフォーム産業新聞」
「特集 中古物件×リノベーション 中古不動産市場、息吹き返す」にて、「既存住宅流通活性化プロジェクト」に
ついて、取り上げられております。

また、主任研究員 島原 万丈への取材内容も掲載されております。
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■2008年7月22日:住宅新報社発行 住宅新報
『中古流通活性化の切り札へ-リノベーションの可能性』にて、「既存住宅流通活性化プロジェクト」について
取り上げられております。
主任研究員 島原 万丈への取材内容も掲載されております。
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■2008年7月10日:社団法人リビングアメニティ協会 機関紙「ALIA NEWS」7月号
主任研究員 藤井 繁子が「-既存住宅流通活性化プロジェクト-設備が担うストック住宅市場」と題して,
既存住宅流通活性化プロジェクト」を元に、日本の中古住宅流通市場・住宅とリフォームの日米意識差について
分析しております。
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■2008年5月13日:株式会社日刊現代発行 日刊ゲンダイ
『住みたい街の気になる最新新築価格』にて「2007年首都圏新築マンション契約者動向調査」の平均購入価格金額が引用されております。
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■2008年5月2日:京都新聞社発行 京都新聞
『07年、関西のマンション契約』にて「2007関西圏新築マンション契約者動向調査」が取り上げられております。
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■2008年5月1日:日本ツーバイフォー建築協会発行 ツーバイフォー 2008 MAY vol.173
主任研究員 藤井繁子が、『ストック市場の到来!住宅会社に求められるもの』と題して、
既存住宅流通活性化プロジェクト」を元に、日米ユーザー意向比較、今後のツーバイフォー住宅市場形成について寄稿しております。
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■2008年4月22日:住宅新報社発行 住宅新報
『ひと』にて、主任研究員 藤井繁子が紹介されました。紹介の中で、「既存住宅流通活性化プロジェクト」にて、あえてユーザー意向に着目した点や、欧米と日本の住文化について触れております。
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■2008年4月22日:住宅新報社発行 住宅新報
『マンション購入−主役は「ポスト団塊ジュニア」に』にて、「2007年首都圏新築マンション契約者動向調査」が取り上げられております。
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■2008年4月21日:不動産経済研究所発行 日刊不動産経済通信
『マンション購入、ポスト団塊jrが増加』にて、「2007年首都圏新築マンション契約者動向調査」が紹介されました。
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■2008年4月21日:日本経済新聞社発行 日本経済新聞朝刊
『@関西 データ読解 マンション契約者比率』にて、「2007年関西新築マンション契約者動向調査」が紹介されました。
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■2008年4月18日:日刊現代発行 日刊ゲンダイ
『マンション深刻 今度は「都心敬遠」がクローズアップ』にて、「2007年首都圏新築マンション契約者動向調査」が紹介されました。
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■2008年4月18日:日本経済新聞社発行 日経産業新聞
『首都圏、郊外にシフト 新築マンション購入で民間調査 千葉・埼玉、割合増す』にて、「2007年首都圏新築マンション契約者動向調査」が紹介されました。
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■2008年4月17日:毎日新聞社発行 毎日新聞朝刊
『マンション「都内に購入」大幅減 新築物件07年千葉・埼玉増加』にて、「2007年首都圏新築マンション契約者動向調査」が紹介されました。
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■2008年4月17日:読売新聞社発行 読売新聞朝刊
『首都圏 マンション購入 郊外流出』にて、「2007年首都圏新築マンション契約者動向調査」が紹介されました。
『関西のマンション購入 ポスト団塊Jr.主役に リクルート調査 団塊Jr.を逆転』にて、「2007年関西新築マンション契約者動向調査」が紹介されました。
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■2008年4月17日:産経新聞社発行 産経新聞朝刊
『【関西経済】マンション購入 関西”世代交代” 契約者調査』にて、「2007年関西新築マンション契約者動向調査住宅」が紹介されました。
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■2008年3月17日:朝日新聞社運営 asahi.com
『新築マンション購入の主役は「ポスト団塊ジュニア」へ』にて、「2007年首都圏新築マンション契約者動向調査」が紹介されました。
http://www.asahi.com/housing/jutaku-s/JSN200804160002.html
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■2008年3月25日:週刊住宅新聞社発行 週刊住宅
『リクルートがレポート 流通促進のカギは再生 見た目と構造をカバー』にて、「既存住宅流通活性化プロジェクト」が紹介されました。
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■2008年3月24日:毎日新聞社発行 毎日新聞朝刊
『+α』にて、「既存住宅流通活性化プロジェクト」が紹介されました。
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■2008年3月24日:不動産経済研究所発行 日刊不動産経済通信
『◎中古住宅流通にはリノベーション効果的 -リクルートが報告、改修費用が不明確』にて、「既存住宅流通活性化プロジェクト」が紹介されました。
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■2008年3月21日:不動産流通研究所運営  R.E.port
『既存住宅流通活性化のカギは「リノベーション」/リクルート総研が提言』にて、「既存住宅流通活性化プロジェクト」が紹介されました。

▼記事詳細
http://www.re-port.net/news.php?ReportNumber=15328
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■2008年3月19日:週刊住宅新聞社 週刊住宅online
『中古流通促進のカギはリノベーションの体制整備 リクルートがリポート』にて、「既存住宅流通活性化プロジェクト」が紹介されました。

▼記事詳細
http://www.shukan-jutaku.com/np/news_article.php?article_id=25127
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■2008年3月6日:テレビ東京 23:00〜0:00 「ワールドビジネスサテライト」
当番組の「消費が変わる?インビジブル・ファミリー(見えない大家族)」の中で、55歳〜59歳の住み替え志向について「団塊世代の今後の住まいに関する調査」が引用されました。
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■2008年3月1日:日本経済新聞社発行 日本経済新聞朝刊 「日経プラス1」
『マンション購入を考えるなら』に、シングル女性のマンション購入契約時の自己資金について、「2006年首都圏新築マンション契約者動向調査」が引用されています。
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■2008年1月1日:不動産流通近代化センター発行 「月刊不動産フォーラム21 1月号」
主任研究員 阿曽香が「消費者の選択眼は厳しく、好調・不調の二極分化が続く」と題して「2006年首都圏新築マンション契約者動向調査」を元に、首都圏の新築分譲マンションの現況と展望について執筆しております。


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2007年
■2007年11月16日:有限責任中間法人 日本増改築産業協会発行 「ジェルコ・リフォーム ハンドブック」
主任研究員 島原万丈が「団塊世代のリフォーム市場」と題して「団塊世代の今後のライフスタイルと住まいに関する調査」を元に、団塊リフォーム市場の潜在的可能性と業界の課題について執筆しております。
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■2007年8月20日:住宅金融支援機構発行 「季報 住宅金融 2007 No.2 夏号」
主任研究員 清水千弘が「住宅関連情報の整備と消費者保護」と題して執筆しております。
主任研究員 島原万丈が「2006年、首都圏新築マンション購入者の実態 −マンション新価格の裏で−」と題して
新築マンション契約者動向調査」を元に、購入者の特徴等について執筆しております。
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■2007年8月10日: 日本経済新聞社発行 日本経済新聞夕刊
CGM時代のマンション購入行動に関する研究」の一部が紹介されております。
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■2007年8月9日:日本経済新聞社発行 日本経済新聞朝刊
『企業価値向上とCRE(企業不動産)戦略 第3回』に、「企業不動産に相対的な視点を」と題して、
主任研究員清水千弘に対するインタビュー記事が掲載されております。
*「リクルート住宅価格指数」についてはこちら
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■2007年7月22日:日本経済新聞社発行 日本経済新聞朝刊
『マンション購入ブログ活動5割』の記事中で「CGM活用実態調査」として
CGM時代のマンション 購入行動に関する研究」の一部が紹介されております。
■2007年6月13日:日本経済新聞社発行 日本経済新聞朝刊
主任研究員 清水 千弘が【経済教室】に『拡大する不動産投資市場 インデックス整備急げ』と題して、
世界標準の不動産投資指標の重要性を執筆しております。
*「リクルート住宅価格指数」についてはこちら
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■2007年6月8日:国土交通省発行 「平成19年版土地白書(*)」 (2007年6月8日閣議決定)
「平成18年度土地に関する動向」の〔第1章 社会経済の変化と土地に関する動向の変化
第1節 最近の土地市場の動向と土地市場の構造変化〕に「リクルート住宅価格指数」が掲載されました。
(*・・・正式名称は、「平成18年度 土地に関する動向 平成19年度 土地に関する基本的施策」)
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■2007年5月22日:日経BP社発行 「日経ホームビルダー 2007.6 No.96」
『熱血棟梁!一平太が行く』の「吉報!じつは有望な団塊ジュニアの[注文住宅]市場!!」の
「第17話:マンション、建売、注文住宅−なぜ顧客は[注文住宅]を選ばなかったのか?・・・その4」に
弊社調査の「家族観、住まい観に関する世代別価値観調査」、2006年「注文住宅と住宅設備に
関する動向調査」、「2006年 首都圏新築マンション契約者動向調査」が掲載されました。
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■2007年5月17日:朝日新聞社発行 朝日新聞朝刊
「【備える】第2の人生、都心で暮らす?」に
弊社調査の「団塊世代の今後のライフスタイルと住まいに関する調査」がとりあげられています。
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■2007年5月:みずほ証券 クレジット調査部 エクイティ調査部
『Mizuho Securities Real Estate Market Report』(NO.219 07/5)に、「不動産市場の動向」と題して、
弊社調査の「2006年首都圏新築マンション契約者動向調査」、「2006年首都圏新築一戸建て契約者動向調査」
とりあげられています。
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■2007年4月19日:nikkei BP net
【マンショントレンド最前線】第19回「リクルート調査からみる物件購買の傾向と対策」に
弊社調査の「2006年首都圏新築マンション契約者動向調査」がとりあげられています。
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■2007年4月17日:日本経済新聞社発行 日経金融新聞
「不動産デリバティブ始動」の記事中で主な不動産指数としてリクルート住宅価格指数(RRPI)が紹介されております。
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■2007年4月17日:毎日新聞社発行 毎日新聞朝刊
「都心から遠のくマイホーム」と題して弊社調べ「2006年首都圏新築マンション契約者動向調査」の結果が紹介されております。
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■2007年4月8日:株式会社住宅産業新聞社発行「住宅産業百科2007」
主任研究員 藤井 繁子が「人口構造と世代マーケティング−新たな需要を考える−」
と題して「ポスト団塊ジュニア考」や「団塊世代の今後のライフスタイルと住まいに関する調査」
を元に今後の住宅産業の需要について執筆しております。
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■2007年3月30日:株式会社住宅新報社発行 住宅新報
「2006年首都圏新築マンション契約者動向調査」の結果についてとりあげられました。
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■2007年2月22日:日経BP社発行 「日経ホームビルダー 2007.3 No.93」
『熱血棟梁!一平太が行く』の「吉報!じつは有望な団塊ジュニアの[注文住宅]市場!!」の
「第17話:マンション、建売、注文住宅−なぜ顧客は[注文住宅]を選ばなかったのか?・・・その1」に
弊社調査の 「2006年 家族観、住まい観に対する世代別価値観調査」が掲載されました。
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■2007年3月:社団法人リビングアメニティ協会 機関紙「ALIA NEWS」3月号
主任研究員 島原 万丈が「団塊世代の新築・リフォームに関する意識」と題して
「団塊世代の今後のライフスタイルと住まいに関する調査」を元に団塊世代の住み替え意向を分析しております。
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■2007年3月13日:日本経済新聞 朝刊 32面
【経済教室】構造変化・不確実性下の金融政策/日銀政策委員会審議委員 西村清彦氏
日本の金融政策について、日銀政策委員会審議委員の西村清彦氏が執筆する記事。
グラフ「リクルート住宅価格指数(中古マンション賃料)」(資料 インベストメント・プロパティ・データバンク)のデータが、
引用されております。
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■2007年3月9日:nikkei BP net
【団塊世代の住み替え先としてマンションが人気】と題して、弊社調査の
「団塊世代の今後のライフスタイルと住まいに関する調査」がとりあげられています。
http://www.nikkeibp.co.jp/news/biz07q1/527694/
▼記事詳細
「マンション管理新時代」NEWS・新製品新サービス」
【調査】団塊世代の住み替え先としてマンションが人気、リクルート住宅総研調べ(その1)

【調査】新築マンションに住み替える団塊世代は消費志向が強くて楽観的!? リクルート住宅総研調べ(その2)

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■2007年2月27日:(株)不動産経済通信発行 日刊不動産経済通信
【団塊住み替え希望の6割が「自宅売却」】と題して、弊所調査の
「団塊世代の今後のライフスタイルと住まいに関する調査」がとりあげられています。
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■2007年2月23日:(株)不動産流通研究所運営 R.E.port
【団塊世代のライフスタイルと住まいに関する調査発表】と題して、
弊所調査の「団塊世代の今後のライフスタイルと住まいに関する調査」がとりあげられています。
http://www.re-port.net/news.php?ReportNumber=11853&PHPSESSID=c5023a63160d5c9f2a28fc88ed74fb34


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2006年
■2006年7月:日本住宅協会 機関紙「住宅」7月号 特集「住生活基本法」
主任研究員 阿曽香 が「住生活基本法・基本計画に期待すること」
として今後の住宅マーケットのメインカスタマーとなるポスト団塊ジュニア世代
の実態をひもときながら寄稿しています。
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■2006年7月:プレハブ建築協会 機関紙「JPA」7月号 座談会「女性が切り拓く新たなビジネスモデルの姿」
主任研究員 藤井 繁子 が女性の視点からみた「今後の住宅営業のあり方」について話し合われた座談会の
コーディネーターを務めさせていただいた様子が掲載されています。
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■2006年5月:日本ツーバイフォー建築協会 機関紙「ツーバイフォー」5月号
主任研究員 藤井 繁子が「住宅マーケットの変化とツーバイフォーの気になる動向」と題して寄稿しております。
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■2006年1月:社団法人リビングアメニティ協会 機関紙「ALIA NEWS」1月号
主任研究員 藤井 繁子が「住宅市場の変化とニーズ」について2005年の新築マンション・一戸建て契約者
動向調査などをもとにカスタマー分析をしております。


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2005年
■2005年12月:日本経済団体連合会発行 月刊誌「経済Trend」12月号
主任研究員 阿曽 香が特集 「住みたい家、暮らしたい街」に2005年の新築マンション・一戸建て契約者
動向調査をもとにカスタマー像を分析しております。


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2004年以前
■2004年1月:日経産業新聞 「今年のヒット商品〜不動産市場」
主任研究員 志村 和明
■2003年2月:日本経済新聞 夕刊 1/2面 「都心別荘」
主任研究員 志村 和明
■2000年5月:住宅金融公庫発行 『住宅金融月報』 「団塊世代と団塊ジュニアの住宅購入行動」
主任研究員 志村 和明


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